理学療法士でキャリアアップをするにはどうすればいいのかな？
そのためには起業？転職？
理学療法士の給与は上がらないし、上がる見込みもあまりない。将来が不安なので理学療法士のとしてどのようなキャリアアップが良いのか知りたい。
リハビリテーションの業界では、常にこのような声が上がっている。
何も今始まったことではなく、12年前私が理学療法士免許を取得するずっと前から同じことを言われていた。
しかし、本当にそうなのだろうか？
今回、本当に理学療法士の未来は不安なものなのかを見つつ、キャリア設計について解説していきたいと思う。
この記事を書いた私は、2009年に理学療法士免許を取得して2015年に起業した。その後、事業拡大を行って2020年にM＆Aにより会社をバイアウトした経験がある。
起業して、事業拡大を行って、運よくM＆Aというゴールを迎えた私が、ハナから理学療法士の起業を否定しているのは何かおかしなものだが、これにも理由がある。
キャリアアップを目指す理学療法士にはぜひ一読していただきたい。
理学療法士のキャリアアップは転職一択
理学療法士としてのキャリアアップは転職だけを考える。
起業か？転職か？悩みどころだろうが、そもそも理学療法士で起業して事業を拡大する前に継続できずうまくいかないケースがほぼ全てだから。(理学療法士が起業して上手くいかない理由は次の項で)
一方、理学療法士の転職はキャリアアップのチャンスが拡大している。
理学療法士の転職してキャリアアップはどのような形が望ましいのか？
理学療法以外の知識、スキルを得られる職場で働くこと。
理学療法士として科長や室長として昇進しても、病院や施設からするとリハ1単位の点数は新人と変わらず売上は変わらない。
だから、正直、病院や施設からすると理学療法士として昇進してもあまりwinはない。
むしろ、理学療法以外のスキルを身に付けて働いた方が厚遇される。
例えば、新設のリハ室をするとき必ずといっていいほど、中途採用の理学療法士を募集する。
その時、このような施設や病院に転職すると、新たな事業を創設するスキル、もっと具体的に言えば、経理などのスキルが嫌でも身につく。
経理や経費の計算など、理学療法士としては必須のスキルではないが、企業側からすると理学療法士として活躍してくれる傍ら、新規事業創設の際に力になる実績を持った人材として扱われる。
こうなると、理学療法士としてのスキルアップは当然の事、その他の事でも貢献できるので施設側からするととても貴重な存在になる。
このように、理学療法士としては必須の知識・スキルではないが、病院や施設では必要とされる知識・スキルを持てるような転職をする形が、いわゆる“つぶしが効く人財”としてスキルアップできる。
そもそも、理学療法士の転職先が少なくなっていない？
むしろ増えているし、増え続けている。
昔と違って、いまや理学療法士の求人は、病院、クリニックのみならず、介護事業所や一般企業も広く募集されている。
そして、様々な介護事業所の形態があり、施設も増え、病院もM＆Aにより前にもまして事業拡大に打ち出ている。
ただ、ほとんどの理学療法士が転職の際、知人の紹介とハローワークしか利用しない為、情報が少なく転職先が少なく感じているだけ。
PTOTキャリアネットのようなセラピストの転職専門の民間企業など、無料で利用できる。
しかし、キャリアアップを図る多くの理学療法士はこのような選択肢を知らない。
むしろ、このような求人側がお金を払って掲載しているところは、掲載数はハローワークには劣るものの、採用意欲も高く質の高い求人が出ているケースが多い。
このような民間の無料のセラピスト専用サイトを利用した理学療法士の転職については過去記事に詳細があるのでぜひ参考にしてほしい。
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理学療法士が起業で失敗しやすいワケ
結論、ビジネス感覚が養われにくい環境にあるから。
特に高校卒業後、現役で理学療法士養成校に入校した人たち。
そもそも、独立を考えるための職種でないのでそのための教育がなされていない。
また、入職後も世間のビジネスとはだいぶズレた職場環境になりがちだから。
世間のビジネス環境と医療職がズレているところに注意
一番のズレは価格設定。
国の基準で一律、医療保険も介護保険も単価が決められていることが、世間のビジネスでごく当たり前に行われている自由競争とのズレが生じる。
このことが、長く医療界に身をけば置くほどビジネス感覚を奪っていくから。
新人のPTと10年目のPTの例
Aさん：新人のPT
Bさん：10年目のPT
理学療法士は本来技術職であり、通常は経験を積めば積むほど技術は上達するもの。
しかし、現状、同じリハ1単位であれば、経験年数関係なく病院、施設に入る診療報酬は同じ額だ。
それなのに、給与は10年目のPTの方が通常は多いはずだ。
ということは、経済的な観点だけを考慮すると雇用する側は、経験年数を積んだ理学療法士を長く、そして多く雇うほど負担になり不経済になってくる。
完全に経営だけを考えるのであれば、安く雇える新人を多く雇い、経験を積んだら退職してもらったほうが良いことになる。
ただ、現実はそうでないことが起業するには問題になる
医療業界というのは、かなり資本主義経済の合理性から離れた場所で業を成している。
こうなると、次第にビジネス感覚を失うことになる。
この感覚の状態で、他のビジネスのキャリアを積んだ人たちの中で起業しても、中々対等に渡り合えず、しいては失敗する。
資本主義経済下でのビジネスは起業10年目だろうが、起業1年目だろうがビジネスに長けた人間の方が利益を得ることになり、負けたほうが経験年数関係なく倒産・破産という淘汰が始まることになる。
理学療法士が開業権を得られたらうまくいくのでは？
開業権を当てにしているようではまず、社長業は務まらない。
そもそも、世の中の“社長”といわれる人たちの大半は、国や自治体の制度に依存せずにバイタリティーを持って自力で生きている人たちだ。
また、開業権を当てにしなくても、ビジネスセンスがある人であればすでに独立している。
制度に依存している時点で経営者でなく、従業員マインドなので理学療法士の開業権云々言っているようでは起業は絶対にしないほうが良い。
経営者が制度に依存するリスクの大きさ
公務員である議員が決めた制度ありきのビジネスはもろい。
なぜなら法律の文言一つで制度は崩壊するから。
これに関しては、個々の経営者の実力の関係のない政治家の取り決めだけで決まってしまう。
自分ではどうすることもできない所に人生をかけることができるだろうか？
今、整骨院の経営が苦しい本当の理由
高度成長期頃から、柔道整復師の団体が政治力で開業権はおろか、公的健康保険も使えるよう働きかけた。
そこで、次々に整骨院が乱立し、保険請求を行うようになって、病院、クリニックの経営を圧迫し始める。
そこから政治力のさらに強い医師会が、柔道整復師が公的保険を請求しづらく圧力をかけ続けている。
厚生労働省のHPを見てみれば半端でない医師会の整骨院への圧力がわかる箇所があるので興味のある方はぜひ調べてみてほしい。
だから、今、保険請求できることが前提で開業した整骨院がバタバタと倒産しているのだ。
このくらい、一度勝ち取った権利でも、所詮ただの制度なのでもろく崩れ去るものだ。
所詮、制度ありきのビジネスは公務員に全て委ねているようなもの。
理学療法士の将来とキャリア設計
理学療法士は起業でのキャリアアップより今後、転職でのキャリアアップがメインになる。
理学療法士の人数は確かに増加するが、採用、活躍の場所もそれ以上に増えるから。
狭いパイの奪い合いはやめるべき理由
これまで理学療法士≒医療職といったイメージが強く根付いてきた。
これにこだわっていると確かに人数が増えるとパイの奪い合いになるので、飽和状態になる。
しかし、現在は介護事業所の新設やスポーツクラブやシューズメーカーなど一般企業にも理学療法士の採用がメジャーになってた。
実はこのような理学療法士の転職事情はかつてないほど拡大している。
もちろん、理学療法士が少なかったころは、高待遇で迎え入れてもらえたかもしれない。
しかし、キャリア設計という視点から見ると当時は選択肢が少なく、キャリア設計という意味ではむしろ不利だったのではないだろうか？
現にベテランの理学療法士で医療職以外経験したことがないという人も多い。
視野を広げると、実は理学療法士の将来は明るいもの。
特に転職市場はより多くの情報を入手して、より多くの選択肢から選択するとうまく理学療法士としてキャリアアップできる。
そして、その環境は実は十分に整っている。
決して理学療法士は飽和状態なんかではない。
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